福祉仏教

※文化時報2026年5月15日号の掲載記事です。 日蓮宗東京都南部宗務所（長亮行所長）は3日、大本山池上本門寺（伊藤日隆貫首、東京都大田区）境内でバザー&フリーマーケット「いのりの日」を開催した。若手僧侶が中心となり、「いのりの実践」「いのりの体験」などを通じて仏教精神に親しんでもらうイベント。今年は福祉施設が初めて出展し、連携を模索する第一歩となった。

※文化時報2026年5月12日号の掲載記事です。 認定NPO法人ハピネス（京都市南区）は、少女たちのシェルターや子ども食堂の運営などを通じて孤立支援に取り組んでいる。経営するカフェの収益を運営費に充てているが、頼りとなるのが寄付金。NPO法人などに寄付できる京都府のふるさと納税の制度「ふるさと×NPO京どねーしょん」の対象となっており、理事長の宇野明香さん（44）は「5万円の寄付でも、実質負担は2千円ほど。納税枠を支援に役立ててほしい」と話す。（大橋学修）

※文化時報2026年5月15日号の掲載記事です。 障害のある人やひきこもりの当事者が親に面倒を見てもらえなくなる「親なきあと」を巡って、真宗出雲路派長慶寺（福井県越前市）前住職の泰圓澄（たいえんちょう）一法さん（53）が4月28日、大阪市西区の喫茶店で「親あるあいだの語らいカフェ」を出張開催した。会場は、同寺衆徒（僧侶）の橋本悠さん（33）がマスターを務める喫茶「柿の木の下」（旧喫茶リエ）。さまざまな立場の10人が集まり、思いを分かち合った。

※文化時報2026年2月3日号の掲載記事です。 学研ホールディングスのグループ会社で高齢者・介護施設運営の株式会社学研ココファン（東京都品川区）は、2024年10月に葬儀サービス「学研ココファンのお葬式『ここりえ』」を開始した。施設数業界1位、定員数業界2位とあって、直葬を含む受注件数が約1年で約200件に達している。居室内看取（みと）りに占める利用割合は4割にとどまるものの、遺族や入居者からの評価はおおむね良好で、現場スタッフの意識改革にも効果を生んでいる。

※文化時報2026年5月12日号の掲載記事です。 文化時報社が毎月開講する「社会と宗教をつなぐアドバンス講座」の第4回が4月21日、オンラインで行われ、石川県社会福祉士会金沢ブロック理事で社会福祉士・精神保健福祉士の越村悠さんが「障害ある子が逮捕されたら」のテーマで登壇した。

※文化時報2026年4月28日号の掲載記事です。 死や終活をポップに捉えようと、一般社団法人デスフェスは11～16日、東京都渋谷区の渋谷ヒカリエで「Deathフェス2026」を開催した。「生も死もウェルビーイングに」をスローガンに、さまざまな団体・個人が座談会やワークショップ、ブース展示などを展開。オンラインを含めて6日間で約4500人が来場した。市川望美共同代表（53）は「本格的な多死社会を迎える中、生き方と終わり方を見直す機会になってほしい」と話す。（山根陽一）

※文化時報2026年4月28日号の掲載記事です。 萱振（かやふり）御坊として知られる大阪府八尾市の浄土真宗本願寺派恵光寺（本多真成住職）は19日、河内音頭の音頭取りとして知られる河内家菊水丸さんの講演「今こそ平和を考える」を行った。本堂に集まった約60人は、世界を訪れた菊水丸さんの体験談に耳を傾け、平和について考えた。

※文化時報2026年4月28日号の掲載記事です。 東京都渋谷区の代々木公園で18、19の両日、地球環境を考える国内最大級のイベント「アースデイ東京2026」（実行委員会主催）が行われ、曹洞宗と公益社団法人シャンティ国際ボランティア会（SVA）、認定NPO法人パレスチナ子どものキャンペーンなどが出展した。

※文化時報2026年4月24日号の掲載記事です。 真宗佛光寺派は9日、本山佛光寺（京都市下京区）で「僧伽（さんが）に学ぶ研修会」を開き、前回に続いて浄土真宗本願寺派総合研究所（佐々木義英所長）の上級研究員・冨島信海氏が登壇した。今回は葬送儀礼がテーマ。聴講者約30人と共に、僧俗協働で作り上げる葬儀の意義や法縁の大切さを考えた。

※文化時報2026年4月24日号の掲載記事です。 昨年行われた大阪・関西万博のシグネチャーパビリオン「null²（ヌルヌル）」が横浜市内でシアターとして常設されることになった。12日に万博記念公園（大阪府吹田市）で行われた開幕１周年記念イベントで、同パビリオンを手がけたメディアアーティストの落合陽一氏がトークセッションに登壇し、詳細を語った。（河本菜摘子）

※文化時報2026年4月24日号の掲載記事です。 龍谷大学世界仏教文化研究センターは15日、京都市下京区の同大学大宮学舎で、グリーフケア講座「悲しみと慈しみに学ぶ東日本大震災15年・熊本地震10年追悼」を開いた。文学部真宗学科以外にも開いた特別講義で、歴史学科や英語英米文学科の学生らも参加。鍋島直樹教授が講演し、二つの災害を回顧しながら、心のよりどころについて考えた。（大橋学修）

※文化時報2026年4月21日号の掲載記事です。 身寄りのない困窮者の最期を誰が看取るのか―。認定NPO法人自立生活サポートセンターもやい（大西連理事長、東京都新宿区）は、ホームレスや生活困窮者の支援団体を対象とした葬送に関する調査結果を発表した。多死社会を迎え、血縁を頼れない人々の看取（みと）りが支援現場の課題となっていることが明らかになり、もやいは宗教者を含めた枠組みをつくるよう社会に提言する。（山根陽一）

※文化時報2026年4月10日号の掲載記事です。 浄土宗西寿寺（京都市右京区）は3月29日、「花まつりと桜の春マルシェ」を開催した。村井定心住職と黒宮海大（かいだい）副住職が「お寺を支える層を広げたい」との願いから3年前に始め、今や地域の恒例行事として定着しつつある。黒宮副住職は「地域とのつながりがあるから、お寺に来てくださる。マルシェは共生を示す指標になる」と語る。（大橋学修）

※文化時報2026年4月7日号の掲載記事です。 仏教伝道協会（木村清孝会長）は3月27日、東京都港区の仏教伝道センタービルで、「死」を考えるシンポジウム「いのちを選ぶということ」を開催した。第1回「死んだらどうなる？」、第2回「もう一度会いたいと思ったときに」に続く3回目で、安楽死や尊厳死をテーマに学者と宗教者が講演。オンラインを含め、約60人が視聴した。（山根陽一）

※文化時報2026年4月3日号の掲載記事です。 障害のある子やひきこもりの子の「親なきあと」にワンストップで対応する一般社団法人親なきあと相談室関西ネットワーク（藤原由親・藤井奈緒代表理事）は3月25日、大阪市立青少年センター（大阪市東淀川区）で防災に関するセミナーを開いた。

※文化時報2026年4月3日号の掲載記事です。 NPO法人全国こども食堂支援センター「むすびえ」は3月12日、第10回こども食堂オンライン防災座談会を開催した。「災害時の居場所～こども食堂にできること」をテーマに、2人が事例を報告。参加者60人余りが平時の活動を緊急時にどのように生かせばいいかを話し合った。

※文化時報2026年4月3日号の掲載記事です。 障害のある人やひきこもりの人の「親なきあと」について考えようと、日蓮宗上行寺船橋別院（遠山玄秀住職、千葉県船橋市）は3月15日、家族や支援者らが集う「親あるあいだの語らいカフェ」を開いた。注意欠陥多動性障害（ADHD）の当事者で元小学校教員の雨野千晴さん（45）＝神奈川県厚木市＝らが講演。12人が参加し、学び合いの一日を過ごした。（主筆 小野木康雄）

※文化時報2026年4月7日号の掲載記事です。 真宗佛光寺派は3月17日、本山佛光寺（京都市下京区）で「僧伽（さんが）に学ぶ研修会」を開いた。浄土真宗本願寺派総合研究所（佐々木義英所長）の上級研究員・冨島信海氏が「いのちのつながりを見つめ直す」と題して講演。環境問題の視点から僧侶の担う役割を語った。