福祉仏教

※文化時報2023年1月31日号の掲載記事です。 医療・福祉の現場で看護師と僧侶が協働する「看仏連携」に着目して修士論文を書き進める若き僧侶がいる。龍谷大学大学院実践真宗学研究科３年、保々光耀（ほぼ・こうよう）さん（25）。真宗大谷派の僧侶でありながら浄土真宗本願寺派の宗門関係校に入り、宗派や職種、年代を問わず、さまざまな人々と縁を結んできた。故郷を襲った2016年の熊本地震やコロナ禍の苦難を乗り越え、今春、新たな道へと進む。（主筆 小野木康雄）

※文化時報2023年2月21日号掲載記事です。 浄土宗願生寺（大河内大博住職、大阪市住吉区）で13日、７回目の親なきあと相談室が開かれた。この日は真言宗泉涌寺派城興寺（京都市南区）の上原慎勢住職が見学を兼ねて参加。障害児・者の親たちと語り合った。

※文化時報2023年2月10日号の掲載記事です。 第23回全日本パラ・パワーリフティング国際招待選手権大会が１月29日、浄土真宗本願寺派築地本願寺（中尾史峰宗務長、東京都中央区）の第二伝道会館で行われた。障害者スポーツの大会が宗教施設で実施されるのは世界でもほとんど例がないという。

※文化時報2023年2月10日号の掲載記事です。 生老病死の現場に立つ有識者から、死とどのように向き合うべきかを学ぶ一般向けのシンポジウム「ともに生ききる力―最期まで心豊かに生きる2023」が１月29日、京都市下京区の聞法会館で開かれた。浄土真宗本願寺派総合研究所が主催し、オンライン併用で約200人が参加。孤独死や終末期医療について考えた。

※文化時報2023年1月13日号の掲載記事です。 天台宗は昨年12月15日、天台宗務庁（大津市）で「人権啓発公開講座2022」を開催し、立命館大学産業社会学部の斎藤真緒教授が「ヤングケアラーを知っていますか？地域でできる支援を考えよう」と題して講演した。僧俗の参加者ら約60人は、介護を巡る人権問題について学びを深めた。

※文化時報2022年10月４日号の掲載記事です。 浄土真宗系の単立寺院でありながら七つの寺院と三つの布教所を構える泰心山西栄寺（大阪市西淀川区）は、「お寺の介護はいにこぽん」の事業名で2014（平成26）年７月に訪問介護事業所を開設し、介護福祉事業をスタートした。以降３年間で、障害福祉サービス、居宅介護支援、デイサービス、サービス付き高齢者住宅（サ高住）を矢継ぎ早に開始した。これらの介護福祉事業を、社会福祉法人などではなく宗教法人として行っているのが特徴で、事業収支は月数百万円の黒字を出すまでになっている。

※文化時報2023年1月27日号の掲載記事です。 障害のある子やひきこもりの子の親が、わが子の面倒を見られなくなる「親なきあと」をテーマにした第２回「親あるあいだの語らいカフェ」が17日、真宗大谷派の聞法道場「あかんのん安住荘」（三浦紀夫館長、大阪市平野区）で開かれた。落ち着いた雰囲気の中、支援者やスタッフを含む20人が、情報交換や分かち合いの時間を過ごした。

※文化時報2023年1月27日号の掲載記事です 大阪府柏原市の浄土宗安福寺（大﨑信人住職）は14日、初めての「親あるあいだの語らいカフェ」を開いた。障害のある子やひきこもりの子の親と支援者らが、子の面倒を見られなくなった後の「親なきあと」について語り合う催し。介護者カフェ＝用語解説＝との同時開催で、計約30人が参加した。

※文化時報2023年1月20日号の掲載記事です。 真宗大谷派福井教区（篠原亨栄教務所長）は、子どもたちに真宗の仏事などに親しんでもらう「子ども報恩講」とマルシェの同時開催に力を入れている。親と子、孫の３世代がお寺に集うきっかけづくりを目指す試みで、若手を中心に新型コロナの影響を乗り越えようと取り組んでいる。（高田京介）

※文化時報2022年12月13日号の掲載記事です。 ブラジル南部クリチバにある浄土宗寺院、クリチバ日伯寺の本堂建立に向けた動きが本格化している。11月には主任開教使の大江田晃義氏（42）が勧募のため日本に一時帰国し、全国75カ寺を行脚した。14年前に開基したばかりの借家で運営する寺院だが、日系ブラジル人や現地の日本人のよりどころとなっており、建立を求める声は僧俗から上がっている。（主筆 小野木康雄）

※文化時報2023年1月20日号の掲載記事です。 大阪市住吉区の浄土宗願生寺（大河内大博住職）で９日、今年最初の親なきあと相談室が開かれた。祝日とあって、普段は学校や作業所などに行っている子どもたちも、親に連れられて参加。計16人が訪れ、思い思いに時間を過ごした。

※文化時報2022年９月６日号の掲載記事です。 特別養護老人ホームなど高齢者福祉事業を総合的に手掛ける社会福祉法人「合掌苑」（東京都町田市）は、職員約500人を擁し、売上高は25億円に達する。創業者は曹洞宗竜昌寺（東京都中野区）の僧侶、市原秀翁師（1922～2012）。後を継いだ２代目理事長の森一成氏は「成長の要因は『創業の物語』と『経営者の情熱』を大切にし、今日まで語り継いできたことにある」と話す。

※文化時報2023年1月17日号の掲載記事です。 仏教精神に基づいて社会福祉活動を行う団体に資金を助成する認定NPO法人メッターフレンズ（大阪市西区）が今年、結成５周年を迎える。高野山真言宗遍照寺（横浜市保土ケ谷区）の柴義彰住職ら超宗派の僧侶が、「NPOを支援するNPO」を掲げて設立した団体。最大の特色は、助成金を人件費に充てられることだという。（大橋学修）

※文化時報2023年1月13日号の掲載記事です。 傾聴移動喫茶「カフェデモンク＝用語解説＝」の可能性について考える「第５回カフェデモンクサミット」が昨年12月17日、オンラインで行われた。がん患者や家族のための場づくりを行うNPO法人幸ハウスの川村真妃代表が「フラットにつながり合うカフェデモンク富士・幸カフェ」と題して講演。109人が視聴した。

※文化時報2023年1月13日号の掲載記事です。 曹洞宗東昌寺（長野県松本市）の飯島惠道住職（59）が代表を務める市民団体「ケア集団ハートビート」は、生老病死のトータルケアを掲げ、僧侶と看護・医療やグリーフ（悲嘆）ケアの専門家らが協力して活動している。「地域社会で誰もが満ち足りた生を全うし、大切な人を亡くした後も支え合う」という願いの下、「悲しみに温かいまち・松本」を目指している。（山根陽一）

※文化時報2022年12月20日号の掲載記事です。 大阪市住吉区の浄土宗願生寺（大河内大博住職）で12日、５回目の親なきあと相談室が開かれた。障害のある子を連れた親子や支援者、僧侶を含む８人が来訪。たわいのない世間話をしたり、障害の受容を巡るつらかった経験を分かち合ったりし、和やかな午後のひとときを過ごした。

※文化時報2022年12月6日号の掲載記事です。 龍谷大学大学院実践真宗学研究科は11月24日、公開シンポジウム「ケアにおける宗教性―大悲にいだかれ 心を寄せてそこにいる」をオンラインで開催した。東北大学大学院で臨床宗教師＝用語解説＝の養成に携わる高橋原教授や、独立型緩和ケア病棟「あそかビハーラ病院」（京都府城陽市）前ビハーラ室長の花岡尚樹氏とビハーラ僧の渡辺有氏を講師に、臨床宗教師の役割を振り返りながら、ケアに当たる宗教者の在り方を考えた。

※文化時報2022年12月20日号の掲載記事です 介護にまつわる悩みやわだかまりを分かち合う介護者カフェ＝用語解説＝について、普及に努めている浄土宗総合研究所は、他宗派の寺院にもノウハウを提供する方向で検討を始めた。２０２３（令和５）年度の新規プロジェクトとして採用されることを目指す。介護者カフェの開催が地域社会にどのような影響を与えるか、宗派を超えて実例を集め、研究する狙いがある。（大橋学修）

※文化時報2022年12月2日号の掲載記事です。 障害のある子やひきこもりの子が、親のいなくなった後にどう生きていくかという「親なきあと」の問題を巡り、日蓮宗妙瑞寺（菊池泰啓住職、大分市）は11月19日、一般社団法人「親なきあと」相談室関西ネットワーク代表理事の藤井奈緒さん（49）＝大阪府八尾市＝を招いて講演会を行った。当事者家族や支援者ら約20人が参加。「できることから一つずつ備えて」と呼び掛ける藤井さんの話に耳を傾けた。

※文化時報2022年８月２日号の掲載記事です。 新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の火葬を巡り、東京都内の各火葬場は遺族の立ち入りを依然禁止している。このため故人との対面やお別れ、焼香、お骨上げなどは一切行えない状態が続いている。そうした中、目黒区の有限会社花心は、従業者４人という小規模葬儀社ながらも、コロナ禍が始まった当初から、新型コロナ死亡者の遺族が「お別れ」を行えるよう取り組んできた。30件超あった火葬のうち、実に約８割が実施したという。