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福祉仏教ピックアップ
子どもの権利条約 子ども自身が対話・提言
※文化時報2024年4月12日号の掲載記事です。 佛教大学社会福祉学部の武内一教授ら研究チームは3月30日、キャンパスプラザ京都(京都市下京区)で、公開シンポジウム「子どもたち自身が話し合う『国連子どもの権利条約』」を開催した。高校生6人が、心の健康診断によるケアの実施など、条約で示された権利が守られるために政府に求めることを発表した。
子どもの権利条約 子ども自身が対話・提言
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障害ある子の未来考え、お寺でゆっくり語り合う
※文化時報2024年4月23日号の掲載記事です。 障害のある子やひきこもりの子を持つ親がわが子の面倒を見られなくなる「親なきあと」について語り合おうと、京都市東山区の浄土宗西山禅林寺派良恩寺(小島観修住職)は13日、「親あるあいだの語らいカフェ」を開いた。スタッフを含めて17人が参加し、春の風が通る本堂で穏やかな午後のひとときを過ごした。(主筆 小野木康雄)
障害ある子の未来考え、お寺でゆっくり語り合う
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優生思想に憤り 佛光寺春法要で記念講演
※文化時報2024年4月12日号の掲載記事です。 真宗佛光寺派本山佛光寺(京都市下京区)で2日、宗祖親鸞聖人の生誕を祝う春法要が営まれた。渋谷真覚門主が導師を務め、門徒ら約90人が参列。法要後には真宗大谷派不遠寺(岐阜県高山市)の四衢(よつつじ)亮住職による記念講演が行われ、親鸞聖人が「同朋」と表現した言葉の意味について理解を深めた。
優生思想に憤り 佛光寺春法要で記念講演
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防災「ゆるスポ」から 住職が大会企画 願生寺
※文化時報2024年4月9日号の掲載記事です。 障害の有無にかかわらず誰もが楽しめる「ゆるスポーツ」の大会「第1回長居公園通りごちゃまぜゆるスポーツ大会」が3月31日、大阪市東住吉区の長居障がい者スポーツセンター体育室で開かれた。浄土宗願生寺(大阪市住吉区)の大河内大博住職らが企画したイベントで、地域住民ら198人が「棒サッカー」などユニークな競技に親しんだ。(大橋学修)
防災「ゆるスポ」から 住職が大会企画 願生寺
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「開かずの扉」見直しを 再審法改正目指す研究会
※文化時報2024年4月5日号の掲載記事です。 刑事裁判をやり直す再審に関する刑事訴訟法の規定(再審法)を改正するための研究会が3月23日、龍谷大学深草学舎(京都市伏見区)で、オンライン併用で開かれた。研究者や実務家、再審や誤判救済に関心を持つジャーナリストなど約30人が参加し、現状と課題への理解を深めた。
「開かずの扉」見直しを 再審法改正目指す研究会
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「死にたい自分を好きに」曹洞宗、自殺予防訴え
※文化時報2024年4月5日号の掲載記事です。 曹洞宗総合研究センターは3月23日、東京都港区の東京グランドホテルで自死・自殺予防啓発イベント「生きにくさの抜け道~苦しい迷路を抜ける道先案内人とは」をオンライン併用で開催した。自死・自殺の背後にある「生きにくさ」に焦点を当てて僧侶や専門家が講演や討論を行い、約80人が参加した。
「死にたい自分を好きに」曹洞宗、自殺予防訴え
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医療者ら宗教に期待、連携考える 大阪・願生寺
※文化時報2024年4月5日号の掲載記事です。 大阪市住吉区の浄土宗願生寺(大河内大博住職)は3月23日、勉強会「人生最後の日、誰と居たいですか?」を開いた。日本福音ルーテル津田沼教会(千葉県習志野市)の関野和寛牧師が基調講演を行い、おく内科・在宅クリニック(大阪市旭区)の奥知久院長、大河内住職と鼎談(ていだん)。医療関係者ら約40人が、終末期の現場で果たせる宗教者の役割や、医療と宗教の連携について考えた。
医療者ら宗教に期待、連携考える 大阪・願生寺
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「医仏協働」具体化へ 西本願寺医師の会
※文化時報2024年4月5日号の掲載記事です。 浄土真宗と医療が相互の見地から生死の苦悩に寄り添うことを目指す「西本願寺医師の会」は3月24日、浄土真宗本願寺派本山本願寺(京都市下京区)の聞法会館で第8回の総会を開いた。医師ら約30人が参加し、医療と仏教が連携する制度の創設を訴えることや、医師の会として僧侶養成を支援していくことなどが話し合われた。(大橋学修)
「医仏協働」具体化へ 西本願寺医師の会
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障害ある人の「おでかけ」は好きな所へ 仁和寺
※文化時報2024年4月2日号の掲載記事です。 真言宗御室派総本山仁和寺(瀬川大秀門跡、京都市右京区)で3月16日、病気や障害のある人と家族を対象にした「お寺へおでかけプロジェクト」が行われた。2022年に次ぐ2回目で、約40人の募集に対し、300人の応募があったという人気ぶり。「だれもが同じ時間を、同じ場所で過ごす」ことをコンセプトに、世界文化遺産での一日を堪能した。(春尾悦子)
障害ある人の「おでかけ」は好きな所へ 仁和寺
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ウェルビーイングの拠点に新校舎 京都光華女子大
※文化時報2024年4月2日号の掲載記事です。 真宗大谷派の宗門関係校、京都光華女子大学(京都市右京区)は3月14日、新校舎「光耀館」の竣工式を行った。4月開設の看護福祉リハビリテーション学部の作業療法専攻や、既存学科の教室などが入り、全ての人が健やかに暮らせる「ウェルビーイング」を目指す拠点としたい考えだ。
ウェルビーイングの拠点に新校舎 京都光華女子大
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「おくるみ」で悲嘆ケア 地域・医療と 善西寺
※文化時報2024年4月5日号の掲載記事です。 三重県桑名市の浄土真宗本願寺派善西寺(矢田俊量住職)が、死産などによるグリーフ(悲嘆)ケアに「おくるみ」を利用する取り組みを、地域の医療関係者らと共に進めている。納棺の際に赤ちゃんの体を包んで送り出すおくるみは、親たちにとってかけがえのない衣服。活動開始から1年がたち、徐々に理解が広がっている。(松井里歩)
「おくるみ」で悲嘆ケア 地域・医療と 善西寺
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母子家庭向けシェアハウス ホテル併設、牧師開業
※文化時報2024年3月29日号の掲載記事です。 母子家庭向けのシェアハウスを併設した新たなタイプのホテルが京都市内にお目見えした。宿泊費の10%を、ハウスの運営資金に充てる「社会貢献型ホテル」。開業したキリスト教の牧師は「何げない宿泊が温かい支援の輪として広がれば」と期待する。シェアハウスは4月にオープン予定だ。(奥山正弘)
母子家庭向けシェアハウス ホテル併設、牧師開業
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事例検討で学ぶ 福祉仏教入門講座、第5期閉講
※文化時報2024年4月9日号の掲載記事です。 「葬式仏教から福祉仏教へ」をスローガンに掲げる「文化時報 福祉仏教入門講座」第5期の最終講が2日、オンラインで行われた。真宗大谷派僧侶で一般財団法人安住荘の代表理事、三浦紀夫氏が「ケーススタディー」として事例を提供。受講者らがグループワークで検討し、学び合った。
事例検討で学ぶ 福祉仏教入門講座、第5期閉講
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〈文化時報社説〉同性婚 家族の形、考える契機に
※文化時報2024年3月29日号の掲載記事です。 同性婚を認めない民法や戸籍法の規定は憲法に違反するかどうかが問われた訴訟で、札幌高裁は14日、「違憲」との判決を出し、憲法24条1項が定める「婚姻の自由」には同性間の婚姻も含まれる、と初めて判断した。性的少数者=用語解説=の苦悩に寄り添う宗教者のみならず、宗教界全体が家族のありようについて再考する契機とすべきだ。
〈文化時報社説〉同性婚 家族の形、考える契機に
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医学・社会学・宗教哲学は、自殺をどう捉えるのか
※文化時報2024年3月15日号の掲載記事です。 自殺対策強化月間(3月)を前に、筑波大学人文社会系社会連携推進室は2月29日、公開シンポジウム「自殺を考える。」をオンラインで開催した。筑波大学に在籍する研究者らが医学や社会学、宗教哲学などそれぞれの分野での自殺の捉え方を紹介し、現代社会でどう向き合うかを話し合った。(松井里歩)
医学・社会学・宗教哲学は、自殺をどう捉えるのか
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つながる安心感じる場 城興寺で「語らいカフェ」
※文化時報2024年3月12日号の掲載記事です。 障害のある子やひきこもりの子の親たちが将来直面する「親なきあと」について語り合う「親あるあいだの語らいカフェ」が3日、真言宗泉涌寺派城興寺(上原慎勢住職、京都市南区)で開かれた。支援者8人と障害のある当事者や家族、近隣住民ら20人が参加し、それぞれ胸の内を明かした。
つながる安心感じる場 城興寺で「語らいカフェ」
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「納得死」どう実現 緩和医療の現場に学ぶ
※文化時報2024年3月12日号の掲載記事です。 順天堂大学は2月24日、第14回お茶の水緩和ケアカンファレンスをオンラインで行った。緩和ケアやスピリチュアルケア=用語解説=について、研究者やチャプレン=用語解説=が講演。人生に納得して最期を迎える「納得死」を実現するため、患者にどう対応するかを考えた。
「納得死」どう実現 緩和医療の現場に学ぶ
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住職招きACP考える 布施医師会、医療職に研修
※文化時報2024年3月12日号の掲載記事です。 大阪府東大阪市の布施医師会(平松久典会長)は2日、第33回布施緩和ケア研修会をオンラインで行い、浄土真宗本願寺派妙行寺(鹿児島市)の井上從昭住職(61)を講師に招いた。井上住職は医療職らに向けて、アドバンス・ケア・プランニング(ACP)=用語解説=を身近なものにする自坊でのトークイベント「縁起でもない話をしよう会」について紹介。「普段から共に考え、語り合い、聴き合うことが大切」と語った。(主筆 小野木康雄)
住職招きACP考える 布施医師会、医療職に研修
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〈文化時報社説〉地域共生社会の留意点
※文化時報2024年3月8号の掲載記事です。 全国にある子ども食堂=用語解説=の数が2023年度は9132カ所(前年度比1769カ所増)に上り、公立中学校数(9296校、義務教育学校を含む)とほぼ並んだ。認定NPO法人全国こども食堂支援センター・むすびえ(理事長、湯浅誠・東京大学特任教授)が調査結果を公表した。むすびえは「いよいよ社会のインフラになる」とみており、お寺や教会にとっては心強い傾向といえる。
〈文化時報社説〉地域共生社会の留意点
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医療的ケア児育む社会に 家族・支援者ら課題話す
※文化時報2024年3月8日号の掲載記事です。 大阪府在住の医療的ケア児を育てる保護者や医療的ケアを必要とする当事者、医療・福祉関係者らでつくる「医療的ケアを必要とする児童に対する就学支援の拡充をめざす会」は2月11日、大阪府茨木市の福祉文化会館でイベント「医療的ケア児を健やかに育む共生社会をめざして」を開催した。参加者らは、保護者や支援者が抱える苦悩や必要な支援について、生の声を聞いて理解を深め、誰もが共生できる社会の在り方について考えた。(松井里歩)
医療的ケア児育む社会に 家族・支援者ら課題話す