〈文化時報社説〉意思決定支援に関心を
※文化時報2024年3月15日号の掲載記事です。 「認知症と診断された後は、本人や家族の話に共感し、傾聴する姿勢が必要不可欠。これは今、医師が国から勉強するようにと言われていることです」
京都府医師会の認知症対策担当理事、西村幸秀さんがそう語ると、参加者らは感心したような表情を見せた。堺市の看護師、佐藤正一さんが塾長を務める「男塾」の勉強会でのことだ。
精神科専門医でもある西村さんは、傾聴が必要とされる背景として、認知症と診断された本人や家族の「不安」を挙げた。「診断名を告げられ、薬を処方されるだけだった」「これからの変化や症状についての説明がなかった」。そう感じる人が多いのだという。
