宗派・僧俗超えて連携 あそかビハーラ医学会詳報
※文化時報2026年2月3日号の掲載記事です。 浄土真宗本願寺派本山本願寺（西本願寺、京都市下京区）の聞法会館で1月18日に開かれた「あそかビハーラ医学会」の第２回大会は、宗派や僧俗を超えて連携の可能性を模索する機会となった。登壇者の発言からは、医療と仏教の協働に向けた期待が端々からうかがえた。（松村一雄）
患者との情報共有重要――吉岡亮氏（三菱京都病院）
三菱京都病院（京都市西京区）で腫瘍内科・緩和ケア内科の責任者を務める吉岡亮氏は、がん患者の終末期の自律を支えるためには「予測可能な病状経過を〝見える化〟した地図」が必要で、その地図を「多職種で共有して連携のスピードを上げることが不可欠」という二つのメッセージを明確に伝えた。
ここでいう地図とは、これから患者の日常生活動作（ADL）がどのように変化していくかという正確な情報のこと。「日本では具体的な説明がほとんどされていない。かつてはがんの病名を伝えなかったが、現在では〝第二の告知問題〟がある」との考えを示した。
障壁となっているのが「患者を絶望させたくない」という医者の都合。しかし、事実を隠しても病気の進行は止まらない。「患者はあとどれくらい生きられるかよりも、これから先、体がどの程度動かなくなるのかを知りたがっている」といい、医者と患者の間で、情報開示を巡る認識にギャップがあると指摘した。
がん患者のADLは死亡3カ月前から生活に支障が出始め、1カ月前から急激に低下することが分かっている。「適切な情報提供によって、不確実な未来は『予測できる予定』に変えることができる。これから何が起こるかを理解し、準備することができれば、自律性と尊厳を保てる」と強調した。
